作業の日に言われること「今日は入らないで」には、
理由があります。

環境省が「防脱臭技術の適用に関する手引き」という資料を出しています。悪臭防止行政のための技術資料で、脱臭の方法が一覧表になっています。そこに「オゾン脱臭法」が、燃焼法・吸着法・生物脱臭法などと並んで載っています¹。

原理の欄には、こうあります。

必要量のオゾンを臭気に混合し、脱臭触媒塔に導き、触媒上で臭気とオゾンとの反応を速やかに行わせ、臭気を酸化分解させる。臭気とオゾン水とを気液接触させる方法もある。

環境省環境管理局大気生活環境室「防脱臭技術の適用に関する手引き」平成15年3月¹

特徴の欄には、当サイトが扱う場面に直接効くことが書かれています。

腐敗臭に対して高い脱臭効果が安定して得られる。比較的コンパクトで、水・薬品・燃料を使用せずメンテナンスが容易。

同資料 脱臭技術一覧¹

主な適用対象例として挙げられているのは、下水処理場、下水中継ポンプ場、農村集落排水処理施設、漁業集落廃水処理場、し尿処理場です¹。長く使われてきた方法である、ということです。

巻末には実測値も載っています。腐敗臭の主成分のひとつである硫化水素について、次のような数字です¹。

ここからが本題です。オゾンが臭いを消すのは、環境省の資料にあったとおり酸化分解によります。強い酸化力で相手の分子を壊す。その力は、臭いの分子だけを選びません。

厚生労働省は「職場のあんぜんサイト」で、化学物質ごとのモデルSDS（安全データシート）を公開しています。オゾンの項に、取扱い上の注意として次の2つが挙げられています²。

気流のよい場所でのみ使用すること

関係者以外の立入りを禁止すること

厚生労働省 職場のあんぜんサイト「オゾン」GHSモデルSDS²

作業中の部屋に入らないでくださいという指示は、この考え方に沿ったものです。その会社の方針というより、オゾンという物質の扱い方として置かれている条件です。

同じ資料では、危険有害性の分類として、吸入した場合の急性毒性が区分1（最も強い側）、眼への刺激性、臓器への影響についても区分が付けられています²。

オゾンについて公的に示されている数字は、大きく2つです。どちらも「これ以下なら安全」という保証ではありません。それぞれ前提が違うので、分けて見ます。

許容濃度の側には、性格についての説明が付いています。ここが、この記事でいちばんお伝えしたい部分です。

許容濃度とは、労働者が1日8時間、週間40時間程度、肉体的に激しくない労働強度で有害物質に曝露される場合に、当該有害物質の平均曝露濃度がこの数値以下であれば、ほとんどすべての労働者に健康上の悪い影響が見られないと判断される濃度である。曝露時間が短い、あるいは労働強度が弱い場合でも、許容濃度を越える曝露は避けるべきである。

日本産業衛生学会「許容濃度等の勧告（2025年度）」³

「ちょっとだけなら」という考え方を、勧告そのものが否定しています。短時間の立ち入りを、この数字で正当化することはできません。

ここまでは、はっきりした資料があります。一方で、お部屋での作業そのものについては、公的な基準を見つけられませんでした。

• 特殊清掃の消臭で、どの濃度で何時間運転するかを定めた公的な基準は確認できませんでした。
• 作業のあと、どれだけ時間を空ければ入ってよいかを示した公的な基準も確認できませんでした。
• 環境省の資料にある除去率は脱臭装置に排気を通した場合の実測値です。居室に発生機を置いた場合に同じ数字になるかどうかは、確認できませんでした。

ここで詰まったら、消臭の範囲と保証の書き方に進んでください。期間・判定の方法・再施工の範囲・費用の負担者の4つをにおいが消えないときにまとめています。

作業に入る前であれば、多くの場合は立ち会えます。見ておきたいものがあるなら、消臭の工程が始まる前に伝えてください。始まってからでは、時間を空けるしかなくなります。

形見や書類など、持ち出したいものがある場合も同じです。工程の順序は会社ごとに違いますが、貴重品の確認を先に済ませてから作業に入る流れをとる会社が多くあります。作業当日ではなく、見積の段階でお伝えください。

お立ち会いが難しい場合は、作業前後の写真を残してもらえるか聞いてみてください。後から範囲を確かめる手がかりになります。